2014年12月24日

消費者に住に於ける選択権を

  • 2014.12.24

社会公共性高く「住まいのコトを教える組織」必要です。 それは ・ココの工務店・設計事務所・大工さん ではいけません。 何故なら「仕事に繋げよう」とするから。 また 展示会やイベント形式で開催しているところがありますが それも多くはブース代を徴収して「個々が仕事に繋げよう」としますし 全国47都道府県で継続して出来ません。 私は47都道府県で「志同じくするものが教える私的な塾」を作り上げていきます。 […]